トランプ政権の対イラン軍事作戦、負傷者200人突破—中東全域に戦火がまだ続く

米軍7か国で200人負傷、イランの無人機・ミサイル攻撃が止まらない。トランプ大統領の決断と代償

トランプ政権が主導する対イラン軍事作戦「オペレーション・エピック・フューリー」において、米軍の負傷者数が7か国で200人を超えたことが明らかになりました。イランのミサイルおよびドローン攻撃による被害が拡大する一方、米国はイラン国内7,000か所以上の標的を攻撃し、軍事的優位を維持しています。

作戦の概要と背景

「オペレーション・エピック・フューリー」は、2026年2月28日に米国とイスラエルが共同でイランへの大規模空爆を開始したことにより幕を開けました。米中央軍（CENTCOM）の報道官であるネイビー大尉ティム・ホーキンス氏は、バーレーン、イラク、イスラエル、ヨルダン、クウェート、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）の計7か国で米軍兵士が負傷したことを公式に確認しました。作戦開始からわずか3週間で、米軍はイラン国内7,000か所以上の標的を攻撃し、イランの弾道ミサイル発射台の約75%を無力化することに成功しています。

負傷者・死者の状況

米軍の負傷者数は作戦開始から10日間で約140人に達し、その後さらに200人を超えました。負傷者の大多数は軽傷であり、180人超がすでに現場に復帰しています。一方で、7名の米兵がイランの攻撃により戦死し、さらにイラクでのKC-135空中給油機の墜落事故でも6名が命を落としました。統合参謀本部議長ダン・ケイン大将は、負傷の主な原因がイランの「一方向攻撃型ドローン（自爆ドローン）」であると明らかにしています。

イランの反撃と戦況の推移

イランは作戦開始以来、累計500発以上の弾道・巡航ミサイルと2,000機以上のドローンを発射し、米軍基地や湾岸諸国の施設を標的にしてきました。クウェートのキャンプ・アリファンやUAEのアル・ダフラ空軍基地など複数の米軍施設が攻撃を受け、THAADなど最新鋭の防空システムも部分的に被害を受けました。米中央軍のチャールズ・”ブラッド”・クーパー海軍大将は、「米国とパートナーによる攻撃は、イランがアメリカや近隣諸国に対して力を投射する能力を排除するという、明確な軍事目標を着実に達成している」と強調しました。

トランプ大統領の姿勢と米国民の支持

トランプ大統領は、イランが周辺諸国に反撃を仕掛けたことに「衝撃を受けた」と発言しつつも、軍事作戦の継続を強く支持しています。ラスムッセン・リポートが2026年3月8日〜10日に実施した世論調査では、米国の有権者の61%が「オペレーション・エピック・フューリーは成功している」と回答し、そのうち35%は「非常に成功している」と評価しています。国防長官ピート・ヘグセス氏は「敵は完全かつ決定的に打ち破られるまで手を緩めない」と断言しており、トランプ政権の強固な意志を内外に示しています。​

国際的連携と同盟国の対応

トランプ大統領は、英国・ドイツ・イタリア・日本・オーストラリアなどの同盟国に対し、ホルムズ海峡の安全確保に向けた多国籍海軍部隊への参加を求めましたが、多くの国が難色を示しています。英国のキア・スターマー首相に対してトランプ大統領は「あなたは首相なのだから自分で決断できる」と直接促したと伝えられています。ホルムズ海峡は世界の石油供給量の約5分の1が通過する要衝であり、同海峡の封鎖継続はエネルギー価格の高騰と国際市場の不安定化を招いています。

まとめ

「オペレーション・エピック・フューリー」は開始から約3週間で、米軍負傷者200人超・戦死者13名という深刻な犠牲を伴いながらも、イランの軍事能力を大幅に削減するという成果を挙げています。トランプ大統領は作戦の継続を強く主張し、米国民の6割超がその判断を支持しています 。今後の焦点は、イランが継続して保有するドローン戦力と、ホルムズ海峡の早期開放に向けた国際的な協力体制の構築にあります。トランプ政権が「力による平和」の実現に向けて一歩も引かない姿勢を貫くなか、中東情勢はなお予断を許さない局面が続いています。