イランの軍事力は崩壊寸前—米軍が10,000ヵ所を攻撃し、イランを完全包囲、英国が率いる30か国連合がホルムズ海峡奪還へ

トランプ大統領の強力な外交と軍事の二刀流戦略

トランプ米大統領が主導するホルムズ海峡防衛連合は、3月25日現在で30か国超に拡大しました。米軍は「オペレーション・エピック・フューリー」でイランの軍事目標1万か所以上を撃破し、同時に15か条の和平案をパキスタン経由でテヘランに提示。軍事と外交の二刀流でイランを追い詰めています。

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ホルムズ海峡—世界が恐れる「エネルギーの喉元」封鎖

ホルムズ海峡は、アラビア半島の東端とイランの南岸の間に横たわる、幅わずか約50キロメートルの細長い水道です。この狭い海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ唯一の出口であり、サウジアラビア、イラク、クウェート、UAE、カタールといった世界有数の産油国から輸出される原油の大動脈となっています。世界の原油輸送量のおよそ20パーセント、すなわち1日あたり約2,000万バレルの石油がこの航路を通過しており、国際エネルギー機関（IEA）はこの海峡を「代替不可能な世界最重要のエネルギー輸送チョークポイント」と位置づけています。

日本にとっても、このホルムズ海峡は、単なる遠い異国の水路ではありません。日本が輸入する原油の約90パーセントは中東産であり、その大部分がホルムズ海峡を通過します。この海峡が封鎖されれば、日本のエネルギー供給は直ちに深刻な危機に陥り、電力・ガス・ガソリン価格の暴騰、工場の操業停止、農業に関連する肥料、さらには医薬品などにいたるまで、国民生活全体への多大な悪影響が避けられません。ホルムズ海峡の問題は、中東の地域紛争にとどまらず、日本の国家安全保障に直結する問題なのです。

2026年2月28日、米国とイスラエルは共同軍事作戦「オペレーション・エピック・フューリー」を発動し、イランの軍事・核施設への本格的な攻撃を開始しました。これに対してイランは3月2日、「事前の調整なしにホルムズ海峡を通過しようとする船舶は標的にする」と宣言し、国際法を無視した一方的な海峡封鎖を強行しました。この暴挙は直ちに国際原油価格と海上保険コストの急騰を招き、世界経済に甚大な打撃を与えています。イランはさらに、ペルシャ湾岸の民間商業船舶や石油・ガス施設への攻撃を繰り返しており、国際社会から強い非難を浴びています。

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「オペレーション・エピック・フューリー」—10,000ヵ所超を攻撃した米中央軍（CENTCOM）

3月25日（現地時間）、米中央軍（CENTCOM）のブラッド・クーパー司令官は公式動画を投稿し、「米軍はイランの軍事目標を1万か所以上に攻撃した。今から数時間前に、まさにその1万か所目の標的を撃破したばかりだ」と宣言しました。作戦開始から約4週間でこの規模に達したことは、米軍の圧倒的な精密攻撃能力と作戦遂行スピードを世界に改めて示すものです。

具体的な戦果として、クーパー司令官はイラン海軍の主要艦艇の92パーセントを破壊したと明らかにしました。B-52H爆撃機は1回の任務で最大7万ポンド（約31.7トン）もの爆弾を搭載可能であり、地下深くに建設されたイランの弾道ミサイル保管庫や核関連施設を次々と破壊しています。3月21日にはナタンツのウラン濃縮施設に対してB-2爆撃機のバンカーバスター爆弾を使った精密攻撃が実施されました。IAEAはこの攻撃によって施設が損傷を受けたことを確認しましたが、放射性物質の漏洩はないとしています。

※下記動画は英語ですが、非常に解り易い攻撃関連動画と説明をクーパー司令官はしてくれています。

「イランの軍事・核インフラの3分の2以上が破壊された」と米中央軍（CENTCOM）は公表しており、イランの戦闘能力は開戦時の数分の一にまで低下しています。クーパー総司令官は「イランの海軍は事実上航行していない。戦術戦闘機も飛行しておらず、開戦当初のような高い頻度でミサイルやドローンを発射する能力も失っている」と述べました。さらに「作戦目標は、イランが自国国境を越えて力を投射する能力を永久に失わせることにある。われわれはイランへの追撃を止めない」と、断固たる姿勢を示しました。国防長官のピート・ヘグセス氏も「エピック・フューリーはこれまでの米軍作戦とは次元が違う。投下した弾薬の99パーセントが通常爆弾であり、イランには現在、事実上の防空能力が存在しない」と述べており、米軍はイランの防空網をほぼ完全に無力化した状態にあります。

そして、3月25日に、ダン・“ラジン”・ケイン将軍が、A-10ウォーホッグ（戦闘機）とAH-64アパッチ（攻撃ヘリコプター）がイランの高速艇やドローンを撃破するために投入されていることを明らかにした。「A-10ウォーホッグは現在、南側戦線で戦闘に参加しており、ホルムズ海峡において高速攻撃艇を捜索・撃破している。」「さらに、AH-64アパッチも南側戦線での戦闘に加わっている。」

🔥🚨 BREAKING: General Dan "Razin" Caine reveals that A-10 WARTHOGs and Apache Gunships are being used to destroy Iranian Speed Boats and Drones.

"The A-10 Warhog is now in the fight across the southern flank, hunting and KILLING fast attack water craft in the Strait of… pic.twitter.com/QXmRyJ0qUo

— War Correspondent (@warDaniel47) March 25, 2026

※イラン革命防衛隊側のドローン・水上高速艦艇に特に効果を発揮しているようです。

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英国王立海軍が主導—30か国超のホルムズ防衛連合が始動

トランプ大統領の強力な呼びかけに応じ、同盟国・友好国が次々と結集しています。3月18日に英国・フランス・ドイツ・イタリア・日本・カナダ・韓国・オランダなどが第一陣として共同声明に署名しました。その後、ポルトガル、クロアチア、ブルガリア、コソボ、パナマ、ナイジェリア、モンテネグロ、アルバニア、北マケドニア、ドミニカ共和国、トリニダード・トバゴなどが続々と参加を表明し、3月25日現在で署名国は30か国を超えています。

共同声明は、イランによる民間船舶や石油・ガス施設への攻撃を強く非難するとともに、「航行の自由は国際法のもとで交渉の余地のない原則であり、いかなる国家もこれを一方的に制限する権限を持たない」と強調しています。また、国際エネルギー機関（IEA）が戦略石油備蓄の放出を調整する決定を歓迎し、エネルギー市場の安定に向けた追加措置を協調して講じることも確認しています。

3月25日には、英国とフランスが約30か国の参加のもとで「ホルムズ海峡を再開させるための軍事作戦」の具体的な計画を詰める会議を今週中にロンドンで主催すると発表しました。英国国防省の発表によると、英国参謀総長はすでに商船業界の代表者と直接協議を行い、護送艦隊の体制を具体的に詰めています。英王立海軍は自律型機雷探索艦、45型駆逐艦（防空専門の最先端艦艇）、無人水上艦艇を組み合わせた多層的な作戦を計画しており、まずホルムズ海峡内に敷設されたとみられるイランの機雷を除去したうえで、護送艦隊を組み商船を安全に通過させる方針です。

日本は今回、高市早苗首相がホワイトハウスでのトランプ大統領との首脳会談の場で共同声明への参加を表明しており、日米同盟の緊密さを改めて世界に示しました。

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暴かれたイランのミサイルの嘘—ディエゴガルシア攻撃の衝撃

今回の衝突の中で世界に最大級の衝撃を与えた出来事の一つが、イランによるインド洋の英米共同軍事基地、ディエゴガルシア島への弾道ミサイル攻撃です。ディエゴガルシア基地はイランから約4,000キロメートルも離れた遠隔地に位置しており、B-2ステルス爆撃機やB-52爆撃機が展開する米軍の最重要戦略拠点の一つです。今回のイラン・米国軍事衝突において、米軍がイランに壊滅的な打撃を与えられたのも、この拠点から繰り返し出撃したB-2爆撃機によるところが大きいとされています。

イランは3月20日、この基地に向けて中距離弾道ミサイル（IRBM）2発を発射しました。1発は飛行中に故障して目標に到達できませんでしたが、もう1発は米海軍の駆逐艦がSM-3迎撃ミサイルで見事に撃墜しました。人的被害は出なかったものの、問題はこのミサイルが実証した「射程」にあります。元IDF防空司令官のラン・コチャフ准将はエルサレム・ポストの取材に対し、「今回の発射はイランの実証済み能力を一夜にして倍増させた。これは世界にとって重大な警鐘だ」と述べました。

従来の情報機関の評価では、イランの中距離弾道ミサイルの最大射程は約2,000キロメートルとされていました。しかし今回の攻撃は4,000キロメートル超の射程を実証したことになります。今回使用されたミサイルは複数段式の発射技術を用いた可能性が高く、イランが「衛星打ち上げ」の名目で長年秘密裏に開発してきた多段式ミサイル技術が実戦転用された結果と見られています。ディエゴガルシアからイランと同じ距離にはロンドン、パリ、ベルリン、ローマなど欧州の主要都市が収まっており、「イランのミサイルは防衛目的で射程は限定的」という長年の主張が根底から覆されました。イスラエルの国連大使ダニー・ダノン氏は安全保障理事会の緊急会合で「彼らのミサイルはすでに欧州の大部分を脅かしている。欧州の指導者たちよ、もはや傍観は許されない」と訴えました。

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⑤ トランプ大統領の「15か条」—外交と軍事の二刀流戦略

3月24日、トランプ大統領はオーバル・オフィスで記者団に対して「われわれは今まさに交渉の最中にある」「イランは核兵器を持たないことに合意した」と宣言し、イランとの和平協議が重要な局面を迎えていることを明らかにしました。米国はパキスタンを仲介国として、イランの指導部に対して15か条からなる包括的な和平案を正式に提示しました。この提案には、1か月間の即時停戦と本格的な和平交渉の開始、イランの核開発計画の完全廃棄、イスラエルの国家承認、ヒズボラ・ハマス・フーシ派への支援停止、そしてホルムズ海峡の即時再開が含まれています。

イランは公式には「交渉は存在しない」と強弁し、IRGCのスポークスマンも「われわれの敗北を取引と呼ぶな」と警告しています。しかし、イラン側が実際に提案を受け取り、指導部内で検討が進んでいることは複数の独立した情報源が確認しています。トランプ大統領は「彼らは懸命にわれわれと連絡を取り合っており、話の内容は理にかなっている。しかし、もし交渉が決裂すれば、われわれは軍事行動を継続する。選択肢はイランの手の中にある」と毅然と述べました。パキスタン、エジプト、トルコが仲介に乗り出しており、今週中にもイスラマバードで関係国による和平サミットが開催される可能性があると報じられています。「強さを背景とした外交」というトランプ大統領の信念が、いよいよ現実の結果として結実しようとしています。

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⑥ カーグ島制圧計画—詰め将棋の最終局面

トランプ政権はさらに強力な切り札を手に持っています。イランのペルシャ湾岸に浮かぶカーグ（Kharg）島の制圧計画です。カーグ島はイラン本土の沖合約24キロメートルに位置する小島ですが、ここにはイランの原油輸出のおよそ90パーセントを処理する巨大な石油積み出し施設が集中しています。この島を制圧することは、イランの経済的な生命線を完全に断ち切ることを意味します。すでに3月15日には米軍がカーグ島の石油施設および軍事インフラへの空爆を実施しており、衛星画像が複数の着弾箇所を捉えています。

トランプ政権はすでにこの作戦の具体的な検討に入っており、政府高官はAxiosの取材に対して「ホルムズ海峡を開放させるためにカーグ島を押さえる必要があれば、そうする。沿岸上陸作戦が必要であればそれも行う。しかし、その最終的な決定はまだ下されていない」と語りました。

現在3つの海兵隊部隊が同地域に向かっていることに加え、米国防総省は空挺第82師団から最大3,000名を中東に展開する命令をすでに発動しています。一方、イランもこの動向を察知し、カーグ島に対空ミサイル部隊や精鋭IRGC戦闘員を増強配備しているとの情報が確認されており、対峙は一段と緊迫しています。サウジアラビアはこうした情勢を受けてイラン外交官5名を国外追放し、イランによるアラブ諸国へのミサイル攻撃を強く非難しました。かつてイランとの関係正常化を進めていたサウジアラビアが明確にイランと対立する立場をとったことは、地域のパワーバランスにおける重大な転換点です。

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まとめ

3月25日現在、「オペレーション・エピック・フューリー」はイランの軍事目標10,000ヵ所超を撃破し、海軍艦艇の92パーセント、武器製造施設の3分の2以上を壊滅させる圧倒的な成果を上げています。開戦からわずか4週間足らずで達成されたこの成果は、トランプ大統領の「弱さは戦争を招き、強さこそが平和を守る」という信念の正しさを実証するものです。

国際社会においても、トランプ大統領の強力なリーダーシップのもとで30か国超が結集し、英国王立海軍が主導するホルムズ海峡奪還のための軍事会議が今週中にロンドンで開催されます。世界の自由主義諸国が一致団結してイランの横暴に立ち向かっているこの構図は、冷戦終結後の国際秩序が試される重大な局面を象徴しています。

外交面でも、トランプ大統領は15か条の和平案をパキスタン経由でイランに提示し、「イランは核兵器を持たないことに合意した」と踏み込んだ発言をしています。「交渉が実を結べばよし、失敗すれば軍事行動を続ける」という毅然たる二刀流の戦略は、オバマ政権時代の核合意（JCPOA）に象徴された融和外交とは根本的に異なるものです。あの合意がイランに核開発の時間と資金を与えた過去の失敗を繰り返さないという、トランプ大統領の固い意志の表れでもあります。

日本にとっても、今回の事態は対岸の火事ではありません。原油輸入の約90パーセントを中東に依存し、その全量がホルムズ海峡を通過する日本にとって、この海峡の安全確保はエネルギー安全保障の根幹です。高市首相がトランプ大統領との会談で速やかに共同声明に参加したことは、日本の国益を守る上で正しい判断でした。

今後の和平交渉の行方、カーグ島やホルムズ海峡の周辺諸島制圧という次の一手、そして30か国連合によるホルムズ海峡奪還作戦の展開を、日本政府は自国の問題として注視しながら、自国民を守る（原油高対策や石油製品の原材料不足など）官民をあげて各方面で救済準備・行動をしてくれていると思います。

追伸：あな知ら編集部は、トランプ大統領が、ホルムズ海峡閉鎖という困難な状況を解決し、そして戦争終結も、そう遠くない時期にやってくると信じています。