【速報】米潜水艦がインド洋でイラン軍艦を撃沈―第二次世界大戦以来初の魚雷攻撃、乗組員180人のうち87人が死亡、行方不明多数

2026年3月4日（現地時間）、米海軍の潜水艦がインド洋のスリランカ沖でイラン海軍のフリゲート艦「IRIS デナ」を魚雷で撃沈しました。これは第二次世界大戦以来、米軍が魚雷によって敵艦を沈めた史上初の事例とされており、「オペレーション・エピック・フューリー」の一環として実施された作戦です。180人前後が乗船していたとされ、少なくとも87人が死亡、32人が生存し、スリランカ南部のゴール港に搬送されました。米国・イスラエルによるイランへの軍事作戦が中東の外へと拡大した、歴史的な一撃です。

IRIS Dena 75(ペルシャ語: ناوشکن دنا)は、イラン・イスラム共和国海軍南部艦隊に所属するムッジ級フリゲート艦で、デナ山にちなんで命名されました。

「第二次大戦以来初の魚雷撃沈」――ヘグセス長官が公式確認

米戦争省長官（ウォー・セクレタリー）ピート・ヘグセス氏は、3月4日の声明の中でこの作戦を正式に認めました。「米潜水艦は、国際水域を航行中のイラン軍艦を撃沈した。魚雷によって静かに沈められた―第二次世界大戦以来、米国が魚雷で敵艦を沈めた最初の事例だ」と述べ、さらに「あの戦争のように、我々はまだ戦争省だった頃と同じく、勝つために戦っている」と力強く言い切りました。

ヘグセス長官の発言は単なる戦果報告ではなく、明確なメッセージです。今回の作戦は、中東域外でイランの軍事資産を攻撃した初のケースとされており、トランプ政権がイランに対して全面的な軍事的圧力をかける意志を持つことを、世界に向けて示したものとなりました。

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ターゲットは「IRIS デナ」――イランが誇った最新鋭艦

撃沈された「IRIS デナ」は、イラン海軍の中でも最新鋭に属するフリゲート艦です。地対空ミサイル、艦対艦ミサイル、そして魚雷発射管を搭載しており、イラン海軍の外洋進出能力を象徴する存在でした。

興味深いのは、この艦を撃沈した米潜水艦の艦名です。トランプ大統領が2020年に暗殺を命じたイラン革命防衛隊（IRGC）の指揮官、カセム・ソレイマニ将軍にちなんで「デナ」は命名されていました。そのイランにとって「象徴」とも言うべき艦を、トランプ政権が再び沈めた―歴史の皮肉を感じずにはいられません。

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スリランカ沖44海里で何が起きたか

作戦が実施されたのは現地時間の火曜深夜、スリランカ南部の港湾都市ゴールから44海里（約81km）沖合の公海上です。スリランカのスリランカ領経済水域（EEZ）内ではあるものの、領海外の国際水域にあたります。

スリランカ外務大臣ビジタ・ヘーラス氏は、早朝にイラン艦から救難信号を受信したと発表しました。スリランカは国際海上捜索救助条約の締約国として、2隻の沿岸警備艇を現場に派遣。32人の生存者が救助され、ゴール市内の病院に搬送されました。イラン側の情報筋によれば、攻撃の前に艦のディフェンスシステムが電磁的な手段で無力化されていた可能性があるとのことで、まさに「静かな死」と称したヘグセス長官の言葉通りの奇襲でした。

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「オペレーション・エピック・フューリー」の全体像

今回の撃沈は、孤立したエピソードではありません。米国とイスラエルが共同で展開中の「オペレーション・エピック・フューリー(Operation Epic Fury)」の一環です。この作戦では、イランの最高指導者アリー・ハメネイ師を含む政治・軍事指導者約40人以上が最初の一撃で死亡したとされています。

さらに、トランプ大統領は早朝の演説でイラン軍兵士に対し「武器を置けば完全な免責を保証する。さもなければ確実な死を覚悟せよ」と直接呼びかけました。米中央軍(CENTCOM)によれば、オマーン湾ではすでに少なくとも11隻のイラン海軍艦艇が撃沈されており、IRGCの主要な海軍施設3か所でも大規模な火災が衛星写真で確認されているとのことです。

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軍需物資の供給懸念と「防衛生産法」発動の可能性

トランプ政権は現在、国防生産法(Defense Production Act)の発動を検討中であることが明らかになっています。議会での非公開ブリーフィングに通じる関係者によれば、「オペレーション・エピック・フューリー」における消耗ペースを踏まえ、弾薬の製造加速が急務となっているためです。

ホワイトハウス報道官キャロライン・レヴィット氏は「米軍はトランプ大統領が示した目標を達成するに足る弾薬・兵器を十分に保有しており、それ以上の余裕もある」とコメント。一方、統合参謀本部議長のダン・ケイン大将は防空ミサイルの在庫について懸念を非公式に示しているとも伝えられており、長期戦を見越した備えが課題となっていまるような感じもします。

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中国の反発と「ホルムズ海峡」をめぐる経済戦争

今回の軍事作戦はエネルギー市場にも直撃しています。イランの石油輸出の80〜90%を購入している中国は、王毅外相がイスラエルのガデオン・サール外相との電話会談で即時停戦を求めました。「武力は問題を真に解決しない。むしろ新たな問題を生み、深刻な長期的影響をもたらすことが多い」と王毅氏は述べています。

一方でトランプ大統領は即座に手を打ちました。米国開発金融公社（DFC）に対し、ホルムズ海峡を通過する全海上貿易、とりわけエネルギー輸送への政治リスク保険と保証の提供を即時命令。「必要であれば米海軍がタンカーをエスコートする」とも表明し、エネルギーの自由な流通を守る意志を明確にしたのです。経済的圧力と軍事的圧力を同時に組み合わせた、まさにトランプ流の戦略と言えます。

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まとめ

今回のIRIS「デナ」撃沈は、第二次世界大戦以来となる魚雷による敵艦撃沈という、歴史教科書に刻まれるべき出来事です。舞台は中東ではなく、インド洋のスリランカ沖という事実が示すのは、「オペレーション・エピック・フューリー」がすでにグローバルな作戦に発展しているということです。主流メディアが「停戦」や「外交的解決」の可能性ばかりを強調する中、現場ではイランの軍事力が急速に削られている。その現実をしっかり押さえておく必要があると考えます。今後のホルムズ海峡の動向、米国が支援のクルド人勢力が、イラン領土内で大規模な地上攻勢を開始したとの報道もあり、イラン国内の権力空白―どれも目が離せない戦況です。